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フィットネスブームの陰でスポーツジムのトラブル相次ぐ

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 同センターによると、スポーツジムをめぐる相談件数は平成30年度は前年度比234件増の3789件で、21年度(2371件)に比べて約1・6倍増加。今年度も4月から24日に575件の相談が寄せられている。

 背景には、東京五輪・パラリンピックを前に盛り上がる健康志向がある。経済産業省の「特定サービス産業動態統計調査」では、フィットネスクラブ全体の30年度売上高の合計は同1・1%増の3375億円と、3年連続で増加した。

 中でも、パーソナルジムは数年前、会員の肉体が劇的に変化した様子を「ビフォー・アフター」で紹介するテレビCMを大手業者が放映し始めてから、一気に知名度がアップ。トレーナーが会員をマンツーマンで指導する形態を売りにするジムが急増した。

 パーソナルジムを紹介するウェブサイトを運営する「トレーザップ」の担当者は、「ある程度の人数が同じ空間でトレーニングする通常のジムとは違い、パーソナルジムはマンションの一室に個人用の器具さえ用意すれば開業でき、参入障壁が低い。5年前に比べて10倍ほど増えている」と話す。

 フィットネス大国の米国ではパーソナルトレーナーとして活動するには協会が認定する資格が必要だが、日本では無資格でも可能。このため、質の悪いトレーナーや、強引な勧誘をする悪質店も増えているのが現状という。

 担当者は「(トレーニング)市場は飽和状態に達しつつある。少ないパイを奪い合って業者の淘汰(とうた)が始まるだろう」と指摘している。

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