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化学の力でマットレス 最新グッズから見る防災対策

 被災直後の避難所では、段ボールや毛布を敷いただけの床の上で寝起きを強いられる。高齢者らには大きな負担だが、その光景は7年の阪神大震災から、大きくは変わっていない。一方で内閣府が定める避難所運営ガイドラインでは、寝床は3日以内の導入が望ましいとされている。

 「高齢者や持病のある人の負担を、少しでも軽くできないか」。化学の知識がある社員を中心に、約3年かけて開発し、製品化にこぎつけた。今秋の発売を目指しており、価格は1万4000円程度を予定しているという。

■ニーズに合わせた避難ボックス

 避難する際は、必要最低限の物は持ち出したい。水や保存食、携帯トイレなどが入ったセットが売られているが、オフィス消耗品なども手がけるカスタネット(京都市南区)が開発したセットは、ひと味違う。

カスタネットが開発した「防災フリーBOX」(鈴木俊輔撮影)
カスタネットが開発した「防災フリーBOX」(鈴木俊輔撮影)
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 「必要なものは人それぞれ。市販品で全員のニーズに合わせるのは不可能」と、植木力社長。内容を最小限にする代わりに、利用者が好きなものを入れる余白スペースを設けた。

 価格は1980円から。植木社長は「薬を入れたい人もいれば、ペットのエサが必要な人もいる。何を入れるか話し合えば防災意識も高まる」と話す。

 一方、近年では夏の猛暑も「災害レベル」になっている。総務省消防庁によると、昨年5~9月、全国で約9万5000人が熱中症で救急搬送された。65歳以上の高齢者が多いが、工事現場など屋外での作業では、たとえ若くても熱中症のリスクは高く、対策が必要だ。

クラボウが開発した熱中症開発システム。インナーに取り付けたセンサーで体温や心拍数の情報を収集し、リスクが高いとパソコンやスマートフォンで警告を出す(鈴木俊輔撮影)
クラボウが開発した熱中症開発システム。インナーに取り付けたセンサーで体温や心拍数の情報を収集し、リスクが高いとパソコンやスマートフォンで警告を出す(鈴木俊輔撮影)
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 クラボウ(大阪市中央区)ではモノのインターネット(IoT)を活用し、体温などのデータと気象情報を組み合わせて熱中症のリスクを予想するシステムを開発。体調が悪化する前にパソコンやスマートフォンで警告する。

 このほか、保冷剤入りのベストや扇風機がついた作業着などを製品化する企業も相次いでいる。

     ◇

【プロフィル】鈴木俊輔(すずき・しゅんすけ) 平成24年入社、社会部遊軍担当。昨年7月の西日本豪雨では直後に岡山県倉敷市に入り、取材にあたった。最高気温が40度を超えたこともある甲府市出身だが、暑さは苦手。

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