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見直される「祈り」や「追悼」 企業・団体が垣根越え意識喚起

 ◆亡き母の日に手紙を

 5月の第2日曜日、「母の日」に亡くなった母に対して感謝の祈りをささげようという運動も、企業を横断した取り組みとして始まっている。お線香の「日本香堂」が「母の日参り」とネーミングして事務局を立ち上げ21年から提唱したところ、「JAグループ和歌山」「日本石材産業協会」「日本郵便」など12の企業団体がパートナーとして名を連ねるまでに広がりを見せている。

 昨年は「亡き母への思いをつづった手紙」を一般公募してコンクールを企画したところ、小学生から90代まで、1857通もの作品が寄せられたという。

 今年も3月末に締め切りを設けた手紙の募集が始まっている。寄せられた作品は“母を送った世代の代表”として、俳優の草刈正雄さんが審査委員長を務める選考委員会で優秀作が選ばれ、4月末にメディアなどで披露される計画だ。

 草刈さんは取り組みの意義を踏まえて、「ずっとつながっている母との絆がある。それを心の糧として今日を前向きに生きる方たちからのすてきな作品を楽しみにしています」とコメント。事務局では「母の日参り」を供養や感謝の気持ちを喚起する記念日のひとつとして定着させていきたい考えだ。

 それぞれの団体の取り組みは、ホームページなどで紹介されている。(「終活読本ソナエ」編集部)

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