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【100歳時代プロジェクト】産学官一体で認知症予防 住民に最先端脳トレ提供

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 ゲームや音楽

 登録した住民は3月29日までの2カ月間、協議会の集会施設で、MCIリングに参加する企業が開発した脳トレなどの予防プログラムを自由に利用できる。スタッフの指導やアドバイスも受けられる。利用時間は月~金曜日(祝日を除く)の午後1~4時。

タブレット端末を使った脳トレを体験する参加者 =茨城県牛久市
タブレット端末を使った脳トレを体験する参加者 =茨城県牛久市

 ニッセイ情報テクノロジーが朝田氏の監修で開発した「暮らしの脳トレ」はタブレット端末を使い、日常生活に即したクイズ形式の設問に答え、記憶力や注意力のトレーニングができる。ネスレ日本が提供する「ブレインHQ」は米国で開発された脳トレで、タブレット端末を使いゲーム感覚で取り組めるのが特徴。認知症のリスクが低下するなどの研究結果が報告されている。

 また音楽を聴きながらリラックス状態を保つ呼吸方法を身に付けるシチズン・システムズの「マインドフルネス」など最先端の機器が体験できる。産経新聞社も参画し朝田氏が脳機能を健康に保つコツなどを解説する動画や、脳機能を刺激する「本山式筋トレ」の指導が受けられる動画を提供する。

 発足式後に体験した73歳の女性は「自分にできるかドキドキしたが、これなら楽しみながらできそう」と笑顔を見せた。73歳の男性も「認知症は予防できると教えてもらったので通いたい」と話した。

 継続することが大切

 プロジェクトでは約300人の参加を見込んでおり、アンケートなどを通じて認知症に対する意識や予防に取り組む意識の変化、認知機能の改善効果を調査。参加企業は調査結果を予防プログラムの開発や普及に生かしていく。

 朝田氏は「予防の取り組みは継続することが大切で、地域の住民が出掛けることが楽しみになるような場所を作ることが必要。認知症の予防に有効な社会交流の場にもなる」と指摘。全国の自治体にこうした取り組みを広げていきたい考えだ。

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