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あなたの家は大丈夫? 今こそ考えよう。住まいの耐震化 住友林業のリフォーム

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 全国各地で震度6以上の大地震が相次ぎ、築年数が経過した木造住宅の耐震化の必要性が改めて問われている。耐震化基準が強化された1981(昭和56)年の建築基準法改正前に建てられた住宅は倒壊のリスクが高く、特に注意が必要だ。住友林業のリフォームでは、耐震化を検討するお客様向けに、専門家による耐震診断と独自の技術による最適な補強プランを提案している。「住友林業のリフォーム」が提案する耐震リフォームとは―。

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こんな家は要注意! 我が家の耐震性をチェック

さまざまな耐震化技術で安心・安全な住宅に変身
さまざまな耐震化技術で安心・安全な住宅に変身

 2013(平成25)年の国土交通省の調査によると、住宅の耐震化率は約82%で、耐震性が不足している住宅は約900万戸あるといわれている。

 住宅の耐震化を考える上で、まず調べておかなくてはならないのは築年数だ。1981(昭和56)年6月に建築基準法が改正され、住宅の耐震化が強化された。つまり築37年以上経過した住宅の多くは耐震性能が不十分で、大地震に遭遇した際は倒壊のリスクが高い。95(平成7)年の阪神大震災では、81年以前の旧耐震基準で建てられた建物の多くが大きな被害を受けた。

 また、2016(平成28)年に起きた熊本地震で、日本建築学会が行った調査でも旧耐震基準の木造建築の倒壊率は28.2%に上り、82年以降の新耐震基準の倒壊率(10.9%)と比較して顕著に高かった。こうした住宅に住んでいる人は真剣に耐震化を考える必要がある。

 ただ、82年以降に建てられた築約20~30年の住宅が安心かといえばそういう訳でもない。年数を経て建物が老朽化することで、住宅の耐震性が弱くなるケースも少なくない。熊本地震の例では、新耐震基準ながらシロアリの被害や接合部の仕様が規定通りになっていない建物の倒壊が多く確認されている。

 まずは自分の家が地震に耐えられるかどうか、以下の項目をチェックしてみよう。

チェック項目

1.建てたのが1981年以前である。

2.シロアリが発生している。

3.一階に車庫があり、柱や壁が少ない。

4.増築を2回以上おこなっている。

5.基礎にひびが入っている。

6.一階に大きな窓がたくさんある。

 この中で一つでも当てはまっていたら、まずは耐震診断が必要だ。

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安全・安心を担保する「住友林業のリフォーム」の技術

 「住友林業のリフォーム」が提案しているのは、大地震の強い揺れに耐えて崩壊を防ぐ「耐震」と、地震の揺れを軽減して家具などの倒壊を防ぐ「制震」を合わせた「耐震・制震ダブル工法」だ。

大地震を制し、家具の転倒等による二次災害を防ぐ「耐震・制震ダブル工法」
大地震を制し、家具の転倒等による二次災害を防ぐ「耐震・制震ダブル工法」

 「住友林業のリフォーム」では、建物の耐震性を高めるため、「基礎・土台」「柱・梁(はり)」「床・壁」を補強する独自開発の技術を数多く持っている。

 例えば、「基礎・土台」の補強では、基礎表面に防弾チョッキやタイヤの補強材などに利用されるアラミド繊維のシートを接着することで鉄筋コンクリート基礎と同等の強度を確保する。また、「壁」の補強では、床や天井をはがさず、「ショート高タフパネル」を装着させることで壁の耐力を高める。床や天井を解体しないで済むので、工期も短く、住みながらの施工も可能だ。

(左)アラミド繊維を接着することで、住宅の基礎を鉄筋コンクリートと同等の強度に (右)床や天井をはがさず耐震化を実現する「ショート高タフパネル」
(左)アラミド繊維を接着することで、住宅の基礎を鉄筋コンクリートと同等の強度に (右)床や天井をはがさず耐震化を実現する「ショート高タフパネル」

 こうした耐震技術に加え、木造軸組工法の2階建て住宅用に建物の揺れ幅を低減する「制震ダンパーS型」を独自に開発。さらに地震に強いリフォームを可能にしている。

 耐震・制震ダブル工法にすることで、地震の揺れを最大約50%低減。日常的に発生する地震の揺れや大地震後に発生する余震の揺れによる建物の損傷を抑える効果があり、長く安心して住める家を実現してくれる。「耐震」と「制震」をセットにしたことで、「制震装置」での補強だけでは申請できなかった耐震改修助成金を受けられる場合もあるという。

耐震リフォームの流れ

 では、耐震リフォームをする場合、実際はどんな流れなるのか。簡単に紹介しよう。

1.現況調査

 耐震リフォームでは、まず経験豊富なリフォームエンジニアが住宅の状況を詳細に調査する。設計図面をもとに建物の壁量の不足や接合部の状況を確認。コンクリート基礎のひび割れや鉄筋の有無、屋根や外壁、内壁、天井などの劣化度を診断する。また、シロアリの被害や建材の腐朽の状況なども調べる。

経験豊富なリフォームエンジニアが住宅の現況を入念に調査
経験豊富なリフォームエンジニアが住宅の現況を入念に調査

2.耐震診断

 現況調査の結果や間取りを「耐震診断ソフト」に入力し、地震への強さを総合的に判断する。耐震診断は、国交省認定機関が発行する指針に基づいたもので、耐震性を数値化し、適正に評価する。

耐震診断ソフトで地震への強さを総合的に判断
耐震診断ソフトで地震への強さを総合的に判断

3.耐震補強

 住宅の状況は千差万別だ。耐震診断をもとに、耐震性が不十分な場合は、補強する部分を検討し、コストや工期などさまざまな条件を加え、住宅所有者の負担を軽減する適切な補強プランを提案してくれる。

年間600件の耐震リフォーム施工実績がある「住友林業のリフォーム」
年間600件の耐震リフォーム施工実績がある「住友林業のリフォーム」

 「住友林業のリフォーム」では、既存住宅状況調査技術者の資格を持った258人(※2018年10月現在)のリフォームエンジニアがおり、年間約600件の耐震リフォームを施工。全国でもトップクラスの実績を持っている。「天災は忘れたころにやってくる」とは、自然災害はその恐ろしさを忘れたころに再び起こるから安心してはいけないという古くからの格言だが、そんな戒めが当てはまらないほど、ここ数年の日本は多くの震災に見舞われている。いつ自分の身にふりかかってもおかしくない震災から自分や家族をいかに守るか。まずは家の耐震化から考えてみてはどうか。

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 住友林業のリフォームでは、耐震・制震に関するカタログをプレゼントしている。いまならカタログ請求をしていただいた方の中から抽選で1名に、リンベルの高級カタログギフト「選べる体験ギフト」10万円相当をプレゼント。有名ホテルから老舗旅館まで全国の厳選された宿から選べるラグジュアリーなギフトが当たる。

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提供:住友林業ホームテック株式会社

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