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信州大付属病院に「スマート治療室」 血圧・脈拍などのデータを一元化、手術の安全性向上を期待

手術室に設置された大型モニター。手術映像や生体情報が記載され、執刀医とスタッフとの情報共有が図れる=信州大学医学部付属病院(久保まりな撮影)
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 手術室で使う多種多様な医療機器を連携させた最先端の「スマート治療室」が完成し、信州大学医学部付属病院(長野県松本市)で臨床研究が始まっている。これまで煩雑だったさまざまな医療データを一元化して見られるため、手術がしやすくなりミスが減ると期待される。若手医師らの育成にもつながるという。開発チームは今後、同大で手術数を重ねた上、国内外に普及させたいとしている。(久保まりな、写真も)

 スマート治療室は「SCOT(Smart Cyber Operating Theater)」と呼ばれるコンセプトを取り入れ、同大のほか、日本医療研究開発機構(AMED)や東京女子医大、広島大など5大学と、デンソーや日立製作所など11社が共同プロジェクトとして開発した。

 今年7月に信州大病院の病棟にシステムが整備され、7月下旬からは臨床研究を始めた。これまでに、脳腫瘍を摘出する3件の手術が実施され、患者の術後経過も良好という。

 同大病院のスマート治療室の最大の特徴は、手術室内の様子や患者の数値データなど多量な情報を一元化し、リアルタイムでモニターに映し出せる点にある。それぞれの機器を「OPeLiNK(オペリンク)」と呼ばれるシステムに接続し、ネットワーク化することで可能にさせた。

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