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街にあふれる「香害」で体調不良に 「誰もに起こり得る」化学物質過敏症に注意  

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 宮田氏は「嗅覚(きゅうかく)は命を守るための感覚。本能が『逃げろ』と命じている香料に耐えることで、体がパニックを起こしている」と説明する。ただ、病名の認知度の低さから、周囲に「個人のわがままだ」と一蹴されたり、医師から「精神障害」と勘違いされたりするケースもあるという。宮田氏は「根拠のある病気で、世界的にも公認されている」と話す。

 これに対し、国の動きは鈍い。厚生労働省は、製品に含まれる香料は国際香粧品香料協会(IFRA)の基準に適合したものが使われているとの認識で、「症状と香料との因果関係が証明されていない」とし、患者らについては「情報収集に努める」との姿勢にとどまる。

 ただ、被害の増加とともに規制を求める声も年々高まっている。宮田氏は「誰もに起こり得る可能性がある。人ごとと思わず、今、使っている柔軟剤が自らの体に悪影響を及ぼすかもしれないとの認識に立って買い物をすべき」と警鐘を鳴らしている。

 香害 他人が使う衣類の柔軟剤などの香りが「不快」を超え、吐き気や頭痛などの症状をもたらすと訴える人々の健康被害。「公害」になぞらえた造語。国民生活センターによると、約10年前に香りの強い海外製の柔軟剤がブームになったことをきっかけに、芳香性を強調した製品が増加。その頃から、柔軟剤の香りによる体の不調を訴える相談が増加傾向にあるという。

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