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春のメンタル不調 国民の30人に1人が発症の精神疾患 保障充実、保険で備え

朝日生命保険の「収入サポート」には、精神疾患を保障する特約がある
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 進学や就職、異動などで人生の転機を迎える春は、新生活や慣れない職場にストレスを感じて体調を崩す人も多い。近年は「現代病」とも呼ばれる精神疾患の急増も顕著で、保険商品にもメンタル面の備えに焦点を当てた保障が増えている。(玉崎栄次)

 ◆30人に1人が発症

 鬱病や統合失調症、神経症性障害など精神疾患は、今や身近な病だ。厚生労働省が3年ごとにまとめる患者調査では、直近(平成26年)の精神疾患の患者数は、前回(23年)から70万人以上も増え、推計約392万人に上った。国民の30人に1人が通院や入院をしている計算となる。

 こうした現状から、精神疾患への備えに着目した保険商品も増えつつある。

 患者の約1割(約31万人)は重症化で入院を余儀なくされる。厚労省の病院報告(28年)によると、精神病床の平均在院日数は269日で一般病床(16日)に比べ長期化するのが特徴だ。長期療養などで働けなくなった場合に備える「就業不能保険」は精神疾患が保障対象外であることが多いが、チューリッヒ生命の「くらすプラス」は精神疾患も対象とする。

 入院が60日を超えて続いた場合、月10万円の確定年金を最長10年間受け取れる。支払いが始まれば、回復後も支給は継続。同社広報の野口俊哉さんは「退院しても仕事を制限するなど収入不安は残る。ゆっくり治療できる仕組みになっている」と説明する。

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