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100歳時代の課題解決に挑む太陽生命保険 保険とサービスを一体的に提供 認知症への備え促す

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100歳時代の課題解決に挑む太陽生命保険 保険とサービスを一体的に提供 認知症への備え促す

 誰もが100歳まで生きることが当たり前となる100歳時代に備え、太陽生命保険が、超高齢社会の課題解決に取り組んでいる。最大の課題は元気に生活できる健康寿命をいかに延ばすか。その阻害要因となっているのが認知症だ。太陽生命では認知症への備えとして、2016年に「ひまわり認知症治療保険」を発売。認知症対策のカギとなる早期診断・早期予防につながる多様なサービスを提供している。また産経新聞社が立ち上げた「100歳時代プロジェクト」にパートナー企業として参画。個人や社会全体に早期診断・早期予防を促す取り組みを強化している。

待ったなしの認知症対策

 2016年の日本人の平均寿命は女性が87.14歳、男性が80.98歳で、いずれも過去最高を更新した。女性の4人に1人、男性でも10人に1人が95歳まで生きるという。

 これに対し、元気に生活できる健康寿命は2013年時点で女性が74・21歳、男性で71・19歳。介護や医療に依存した期間となる平均寿命との差は女性で約12年、男性で約9年と長い。この差をいかに縮めるかが超高齢社会の最大の課題であり、その大きな阻害となっているのが認知症だ。厚労省の2016年度の国民生活基礎調査では、認知症が初めて、「要介護となった要因」の1位になった。

 認知症の患者数は2025年に700万人を突破し65歳以上の5人に1人を占めると推計されており、対策は待ったなしだ。

 一方、これまでの研究で発症前の軽度認知障害(MCI)の段階で生活習慣の改善や運動の習慣化に取り組めば、発症を遅らせたり、状態を改善したりできることが分かってきた。早期診断・早期予防が認知症対策のカギを握っている。

不安に応え、契約30万件突破

 認知症に不安を抱く人が増えるなか、太陽生命保険が2016年に発売した「ひまわり認知症治療保険」「認知症治療保険」の合計契約件数は昨年12月に30万件を突破した。

 この保険は、簡単なチェックで加入できる「選択緩和型」で認知症を保障する生命保険業界初の商品だ。生まれて初めてアルツハイマー型など器質性認知症に該当し、かつ意識障害の状態において所定の見当識障害があると診断確定され、その状態が180日継続した場合、最大300万円の給付金が支払われる。その他に、がんや心・血管疾患など7大生活習慣病に加え、白内障や骨折なども保障してくれる。

 同社では、一軒一軒の家庭を訪問し生命保険を販売する営業スタイルを通じて、「超高齢化」の進展を痛感する中で、2014年にシニアのお客さまに最もやさしい生命保険会社になることを目指す「ベストシニアサービス」という取り組みを開始。その一環として、保険商品に加入できる年齢の上限を75歳から85歳に引き上げたほか、70歳以上のお客さまを年1回訪問するサービスも始めた。このサービスを通じ、認知症に対して不安を抱いている人が非常に多いことが改めて分かり、認知症に備える保険商品の開発に着手したという。

 同社の田村泰朗・取締役常務執行役員は「契約件数が30万件を超えるという大きなご支持をいただいているのは、単に商品を販売するだけではなく、商品とサービスを一体にしてご提供しているからだと考えています」と話す。

 具体的には、認知症になると保険に加入していたことも十分に認知できなくなる可能性があることに配慮し、家族と連絡が取れるようにするため、「ご家族登録制度」を導入。また、請求手続きに当たり、保険給付の専門知識を有する内務員が直接訪問してサポートする「かけつけ隊サービス」も提供している。

太陽生命は高齢者に寄り添った営業を強化している 太陽生命は高齢者に寄り添った営業を強化している

早期診断・早期予防に貢献

 同社は、保険金や給付金を支払うだけにとどまらず、一歩踏み込んで認知症対策のカギとなる早期診断・早期予防を促す取り組みも行っている。その一つが、スマートフォン向けの「認知症予防アプリ」の提供だ。歩行速度を継続的に測定し、急に速度が遅くなると、MCIの兆候としてお客さまに通知。さらに、登録している家族にも伝える「見守り機能」を備えている。

 また、血液中のバイオマーカーを用いた「MCIスクリーニング検査」を提供している筑波大学発のベンチャー企業、MCBIに、島津製作所と共同で出資。お客さまがMCIの早期診断を受け、早期予防に取り組めるようにしていきたい考えだ。

 さらに、全国各地で開かれる「認知症セミナー」に協賛し、認知症に関する知識の普及・啓発にも取り組んでいる。これは、健康寿命の延伸という課題に応えるため、従業員、お客さま、社会の全てを元気にすることを目指してスタートした「太陽の元気プロジェクト」の一環だ。

 「ひまわり認知症治療保険」に続く保険商品としては、昨年10月に「100歳時代年金」を発売した。これは、長生きするほど多くの年金を受け取れる「トンチン型年金」と、介護が必要となった場合に一生涯年金を受け取れる「終身生活介護年金保険」を組み合わせた商品だ。

知識や最新情報を発信

 さらに、同社は産経新聞社が立ち上げた「100歳時代プロジェクト」にパートナー企業として参画。有識者との議論を通じ、個人や社会全体に認知症の早期診断・早期予防を促す方策を検討している。

 田村氏は「これからますます大きな社会的な課題になる認知症に真摯に向き合うことが、社会的使命だと考えています」と強調。その上で、「認知症に関する専門知識や最新情報をしっかり学習し、商品やサービスの開発に生かしていきたいと考えています。全国に150を超える営業拠点がありますので、そうした拠点を活用して認知症に関する知識、予防に関する情報をお届けできるような地域のお客さまに密着した取り組みも行っていきたいと思っています」と語る。

太陽生命保険 取締役常務執行役員 田村泰朗氏 太陽生命保険 取締役常務執行役員 田村泰朗氏

 保険商品とサービスの一体的な提供を通じて、100歳時代への備えを促し、超高齢社会の課題解決に挑む太陽生命保険への期待がますます高まりそうだ。

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提供:太陽生命保険株式会社

※「ひまわり認知症治療保険」ならびに記事内で紹介している保険、年金商品に関する詳細は「商品パンフレット」「契約概要」等を必ずご覧ください。

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