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東京五輪、医療の備えは? 関連学会、提言づくり急ぐ

ボストン・マラソンのゴール付近で、爆発によるけが人を救助する医療関係者ら=2013年4月、米マサチューセッツ州ボストン (共同)
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 2020年の東京五輪・パラリンピックには、組織委員会推計で五輪に約780万人、パラリンピックに約230万人の観客を見込む。これだけ多数が集まると一般的な救護体制のほかに、事故やテロなどによる多数の患者発生も想定する必要がある。真夏の開催で、熱中症の発生も避けられない。どう準備したらいいのか。関連学会は学術連合体(コンソーシアム)をつくって検討を急いでいる。

 将来につなげる

 関連学会がこの問題で取り組みを始めたのは平成28年春。現在までに救急、外傷、熱傷、中毒などを専門とする学会と、東京都医師会が参加。29年度には、横田裕行日本医大教授を班長に厚生労働省の研究班も発足した。

 検討項目はまず、2012年ロンドン五輪など過去の大都市で開かれたスポーツ大会での態勢を検証し、その上で、会場周辺の患者受け入れ能力を見極める。さらに、事故や爆発、化学テロなどを想定し、患者が多数発生した場合の対応マニュアルを専門家、一般の医師向けに作成する予定だ。

 取りまとめに当たる森村尚登東京大教授によると、コンソーシアムの目標は「五輪本番への準備を提言するだけでなく、その後の首都の災害・救急医療のあるべき姿を示すこと」だという。首都直下地震など首都圏での大災害の発生をにらみ「関係者の連携を強める機会とし、将来につなげたい」と語る。

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