特に法政大は昨年同時期にトップに躍り出た実力校だ。「法政大には勢いがある。東京六大学初の女性総長を誕生させたインパクトは大きく、地方からも学生を集め、保護者の評価も上々だ。今後も順調に伸びていくだろう」と安田氏はみる。

　新しい動きに学生が反応する傾向は、他の大学でも顕著となった。

　今春、国際学部、国際観光学部、情報連携学部の３学部を開設する東洋大は昨年同時期の９位から７位に浮上。同じく今春、現代社会学部を新設する２１位の京都産業大もランクを１つ上げた。

　同志社大（１２位）と関西学院大（１７位）は現時点で昨年の最終志願者数を上回った。後期日程を廃止した大阪大の“受け皿”として機能している側面もあるという。

　一方、千葉工業大（１３位）、東京電機大（３４位）、北里大（４３位）など理系大学は伸び悩んでおり、「文高理低」の状況が続いている。

　「多くの大学で志願者数が昨年より１０％ほど多い。１８歳人口が増えたことに加え、文部科学省が私大の定員厳格化に動いたことで、現役合格にこだわる受験生が併願校を増やしたことが背景とみられる。企業の文系採用が引き続き堅調なことも、文系学部を多く抱える私大に有利に働いている」と安田氏。

　ブランド力に加え、各大学の新たな取り組みがどう学生を呼び込むか、今後のランキングの推移から目が離せない。