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【貳阡貳拾年 第1部・111人の予想図(3)】老化・東京 ロボット働く

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 年齢別の人口を表す、いわゆる「人口ピラミッド」を2つ並べてみた。これが2020(平成32)年の日本の姿を如実に示している。左側が1964(昭和39)年、右側は2020年の見通し。いずれも東京五輪開催年の日本の人口構成だ。

 20年は、さまざまな意味で不安定な時代を迎える。最も深刻なのは、1人の高齢者をほぼ2人の現役世代で支えなければならないことだ。日本人口学会会長の安蔵(あんぞう)伸治・明治大教授(60)は「このままだと出生数は急激に減少する」と訴える。

 五輪で盛り上がっているであろう東京も例外ではない。東京都の推計では、この年、東京の人口は1335万人でピークとなり、翌年からは減少に転じる。特に、65歳以上の老年人口は300万人を超え、高齢化率は00年時点の島根県並みの24・7%に達する。

 世界のどの国も経験したことがない「超高齢化社会」。これは悲観すべき「未来予想図」なのか-。

兼職解禁で収入増

 生産年齢人口の減少で、必然的に起こるのが「人の奪い合い」だ。ただ、これはチャンスでもある。

 東レ経営研究所でダイバーシティ&ワークライフバランス研究部長を務める渥美由喜(なおき)さん(45)は「複数の会社から雇われる人が増える。二足、三足のわらじの人が現れ、収入も増える」と予想する。

 08年のリーマン・ショック後、一部の企業が兼職禁止規定の緩和に動いた。このときは、給与を保証できないがゆえの「副業の勧め」という意味合いが強かったが、働き手不足の20年は、能力のある人材が一人で何役も担うことを求められ、企業も人材を囲い込むことが困難になる。

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