記録的な大災害…ネット動画やSNS活用 テレビ各局の取り組み進む

 
土砂に押し流された家屋。被災者がテレビを見られる状況にあるとは限らない=6日午後、北海道厚真町吉野地区(桐原正道撮影)

 今年に入って西日本豪雨災害、台風21号、北海道の地震など、次々と記録的な大災害が日本を襲った。災害時に必要な情報を迅速に届けるため、インターネットを使った動画配信や会員制交流サイト(SNS)での呼びかけなど、テレビ各局もさまざまな取り組みを進めている。

 6日に北海道で発生した震度7の地震では、ほぼ全域が停電した。NHKは地上波の報道番組内で、放送する情報をSNSやメールを使って、道内の知人や家族らに伝えるよう、異例の呼びかけを行った。西日本豪雨災害などを経て、さまざまな呼びかけを考えてきた結果だといい、同局の担当者は「停電でテレビやラジオから情報が得られない(被災者の)不安や恐怖を解消するため」と説明し、「これだけ大がかりに取り組んだのは今回初めて」と話す。

 災害発生時には停電などで、多くの被災者がテレビの見られない状況にあることを想定し、各局ともインターネットを使って災害情報を発信。それぞれのサイトでニュース動画の配信を行っているほか、動画投稿サイト「ユーチューブ」、短文投稿サイト「ツイッター」なども利用している。TBSの報道局は「災害時には地上波放送だけでなく、インターネットによる情報発信も極めて重要だと考えている」としている。

 呼びかけにも工夫が見られ、「先日の西日本豪雨では~」「熊本地震では~」などと過去の災害を引き合いに出して、避難を訴えるケースも増えている。テレビ朝日は「視聴者への注意喚起のため、過去の災害に触れることもある。被害の防止、軽減に役立つ災害報道に努めたい」とコメントした。