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大震災の教訓 災害時もつながる通信へ 技術革新やAI活用も

携帯大手3社などの看板
携帯大手3社などの看板

 11日で発生10年となった東日本大震災では、津波被害や停電で基地局が停止し、通話の集中で電話がつながらないといった事態が全国規模で起きた。通信・IT各社は震災時の経験を教訓に大災害でも通信が途絶えることのないよう技術革新に力を入れてきた。通信網の防災力強化や最先端技術の導入で、大規模化する災害に備える終わりのない取り組みを続けている。

 総務省などの調査によると、東日本大震災では約400のNTT東日本の通信拠点が機能を停止。携帯電話の基地局も約3万局が影響を受けた。携帯電話の通話が集中し、災害優先電話ですらつながりにくい状況に陥り、全国の通信をつなぐ基幹ネットワークの伝送路が切断するなど、前例のない事態も発生した。

 通信各社が震災を教訓に取り組むのは、通信インフラの強靱(きょうじん)化や早期復旧、復興支援の態勢強化だ。病院や役場などの重要拠点の通信を担う基地局では、大型蓄電池を整備。停電しても、仮復旧の目安とされる24時間以内に稼働できるようにするなど、防災力を高めている。

 基地局が停止した地域に配備する移動基地局に関しても、平成28年の熊本地震ではソフトバンクが気球型の機器を投入。30年の北海道胆振東部地震ではKDDI(au)が船舶型基地局を運用した。基地局が復旧できない場合に使う衛星通信のアンテナは約100キロから28キロにまで軽量化され、持ち運びが容易になった。

 人工知能(AI)などの最先端技術の導入も進む。NTTドコモは、全国の基地局の稼働状況をAIが監視し、被害把握に役立てている。ヤフーやLINE(ライン)は被害情報の収集などでAIを活用。デマ情報もあぶり出し、正確な避難情報などを伝える仕組みを構築している。(高木克聡)

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