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EV競争 日本脱落リスク 欧米勢はEVシフト、異業種も参入

 ただ、走行時にCO2を排出するHVは「EVが電動車の主役となるまでのつなぎ役」(自動車業界関係者)との見方も根強い。HVの扱いも世界各国・地域で異なり、英国や米カリフォルニア州は35年までにHVを含むガソリン、ディーゼル車の販売を禁止するのに対し、中国は35年時点で新車販売の50%はHVにしたい考えだ。

 欧米勢がEVにシフトする中、日本勢がHVに固執することもリスクで、昨年からはホンダやマツダも相次いでEVを投入。トヨタも2人乗り超小型EV「シーポッド」を発売した。

 一方で、EVには異業種参入の動きもある。ガソリン車と比べて部品が少なく、新規参入のハードルは高くないとされる。米アップルは開発に専念し、製造は自動車メーカーに委託する水平分業のビジネスモデルでEV参入を画策する。既存メーカーは開発から生産、販売まで手掛け、部品を供給するサプライヤーに支えられた垂直統合のビジネスモデルで優位性を保ってきた。アップルが参入すれば「下請け」に回る事態もあり得る。

 日本勢は三菱自動車が09年に世界初の量産EV「アイミーブ」を発売するなど、かつてはEVでも世界をリードしたが、ガソリン車と比べ割高な価格や充電インフラの不足などが普及の妨げとなっている。世界の潮流から取り残されないよう、インフラ整備も含めた官民の覚悟が問われそうだ。(宇野貴文)

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