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仕事と両立 助産師にSOS 出産・育児での離職は損失 企業のサポートさまざま

第2子の長男が生まれ、昨年2~3月にかけて育休を取得した江崎グリコ・マーケティング本部の宮坂賢さん(同社提供)
第2子の長男が生まれ、昨年2~3月にかけて育休を取得した江崎グリコ・マーケティング本部の宮坂賢さん(同社提供)
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 少子化問題による労働人口の減少が議論となって久しいが、福利厚生として出産や育児などの支援制度を設ける企業は多い。仕事との両立でつまずき、キャリアを捨てる社員が増えれば企業にとって大きな損失。足元ではコロナ禍で育児や体調に不安を抱える人も増えている。社員の働き方を変える企業の取り組みも多様化してきた。(田村慶子)

生涯通じた悩みに

 理美容機器などを手がけるタカラベルモント(大阪市中央区)は昨年12月、助産師が社員の相談に答える「ライフステージ相談制度」を始めた。出産や育児といった人生の節目に生じがちな悩みをサポートすることで社員のキャリア形成を後押しし、業務の効率化につなげたい考えだ。

 制度はオンライン相談と年4回のセミナー開催の2本柱で構成。「産休明けで職場復帰したが、社内に搾(さく)乳(にゅう)する場所がない」「婦人科系の不調が疑われるが怖くて病院に行けない」--。直接、上司や会社に相談しづらい悩みを、タカラベルモントの顧問企業で育児支援などを手がけるウィズミッドワイフ(大阪市北区)の助産師がメールやオンラインの会話での相談に応じてくれる。

 24時間、年中無休で、自宅からのメール送信や匿名での相談も可能。セミナーは「ジェンダー(社会的・文化的な性別)」「育児」などのテーマで企画する予定だ。

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