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東京製綱、日鉄からのTOBに反対 意見表明、「敵対的」に

 ワイヤロープ国内最大手の東京製綱は4日、日本製鉄による株式公開買い付け(TOB)に反対する意見を表明した。敵対的TOBとなる。日鉄の持ち株比率が上がれば、日鉄以外からの材料調達が難しくなり、競争力や収益力が減退するなどと指摘している。長年の協業関係も踏まえ、両社共通の利益になる提案があれば、前向きに協議に応じるとも説明した。

 日鉄は同日、反対意見に対するコメントを発表し「これまで共同開発のパートナーとして競争力強化に貢献してきた」と強調した。企業価値を回復させることが株主の利益につながるとして、TOBの必要性を訴えた。

 日鉄は1株当たり1500円で計約24億円を投じ、持ち株比率を現在の9・9%から19・9%まで引き上げる計画。1月22日に買い付けを始めており、期間は3月8日まで。

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