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百貨店、拭えぬ昨年の悪夢…緊急事態宣言、販売への打撃警戒

オンライン接客のデモンストレーションで、商品を手に説明する伊勢丹新宿店の販売員=昨年11月25日、東京都新宿区
オンライン接客のデモンストレーションで、商品を手に説明する伊勢丹新宿店の販売員=昨年11月25日、東京都新宿区

 新型コロナウイルスの感染拡大で7日に政府の緊急事態宣言が決まる見通しとなる中、百貨店業界が警戒感を強めている。宣言が出れば、企業が在宅勤務を強化するなど外出自粛の機運が再び高まり、販売への影響が避けられないためだ。売り上げが大幅に減った昨春の宣言時の苦い経験が再来するとの不安は拭えない。

 「会社員が仕事帰りに店舗に立ち寄るといった購買行動が減るのは確実」。緊急事態宣言を前に百貨店関係者は表情を曇らせる。

 日本百貨店協会によると、緊急事態宣言が発令された昨年4月の全国百貨店売上高は前年同月比72・8%減と統計開始以来、最大の減少率に見舞われた。営業を自粛した店舗も少なくなかったほか、外出自粛の広がりで、都市部の一等地に大型店を構えて広域から集客するというビジネスモデルが崩れたためだ。

 今回も緊急事態宣言が発令されれば影響は大きい。

 高島屋と松屋は6日、バレンタイン商戦に向け、ネット通販の強化や巣ごもり需要に対応した手作り商品などをPRした。しかし緊急事態宣言が出れば「チョコレートの祭典」と位置づけてきたイベントの魅力が薄れることは必至で、「売り上げが伸びない」(担当者)と気をもむ。

 日本総合研究所の小方尚子主任研究員は「非日常を楽しむという百貨店の強みが、新型コロナ禍で大きく損なわれている。緊急事態宣言が発令されれば、打撃は避けられない」と分析している。

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