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ホンダ、GMとの協業大幅拡大 北米市場で車台やエンジン共有

 ホンダは3日、米自動車大手のゼネラル・モーターズ(GM)との協業を大幅拡大し、北米の四輪事業での車台やエンジン、電動パワートレーンなどの共有に向けた検討を始めると発表した。部品調達や「コネクテッドカー(つながる車)」サービスの分野も視野に入れており、コストを分担し効率を上げることで、独自に必要となる投資余力を確保する狙いという。北米以外に広げることや、資本提携の検討は現時点ではないとしている。

 早ければ来年初めにも具体化させたい考え。車台やエンジンの共有は複数の車種について検討していくとしており、長期的には今後10年程度の事業を視野に入れているという。次世代技術分野では車の電子制御部品やソフトウエア、先進運転支援システムなどの共同研究を検討する。

 両社の協業は平成11(1999)年に始まり、燃料電池技術や自動運転車両開発などで協力している。最近では今年4月、GMの電気自動車(EV)車台をベースとした、ホンダ向けのEV2車種を共同開発すると発表していた。

 ホンダの倉石誠司副社長は「独自で進めるものを見極めながら協業で取り組む領域に関してはアライアンス関係をさらに前進していく」、GMのマーク・ロイス社長は「この提携により両社は大幅なコスト削減を実現し、将来への投資リソースを確保することができる」とのコメントを出した。

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