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アフターコロナのビジネスは? 関西の機械メーカー、共存見据えた事業戦略続々と

 また、新型コロナ禍では、工場の稼働を停止したり、出勤する従業員数を制限したりするケースも相次いだ。その解決策として生産ラインの自動化、省人化が求められており、同社が手がけるもう一つの主力事業であるファクトリーオートメーション機器に商機があると見込む。

 山田義仁社長は、人と同じ空間でも安全に作業できる同社の「協調ロボット」が貢献するとし、「コロナショック後に加速する新たな成長機会をとらえる準備ができている」とした。

 各社とも得意分野で新たなビジネスチャンスを切り開く考えだが、新型コロナによる業績の悪化が陰を落とす。

 オムロンは今年度の業績予想の公表を見送るなど「新型コロナの影響で受注が弱含みで、この状況がいつまで続くか見通すことは難しい」と厳しい経営が続く。ダイキンでは中国でのサプライチェーン寸断で一時的に生産が停滞するなど、生産、開発面でも影響は残る。

 「(コロナ禍は)移動ができない点が厳しい。製品の運搬や打ち合わせがやりにくく、事業活動が停滞している」(島津製作所・上田社長)。新ビジネス強化の鍵は、コロナショックからのいち早い脱却が鍵を握っているといえそうだ。

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