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今年の景気はどうなる 前半は足踏み、五輪後に回復傾向

 ■EV多様化 業界の合従連衡も 高橋寛次

 今年は自動車メーカー各社の電気自動車(EV)投入が相次ぐ。車種の多様化によりEV市場が拡大する可能性が高い。EVの普及が進めば自動車メーカーのビジネスモデルは変容を迫られ、合従連衡の呼び水にもなりそうだ。

 ホンダは今年、EV「ホンダe」を発売する。親しみやすいデザインと都市部での取り回しに配慮したコンパクトな車体が特徴だ。ポルシェジャパン(東京)は、ポルシェ初のEV「タイカン」の納車を9月に始める。最上位モデルは時速100キロまで2・8秒で到達する走行性能を誇る。

 「リーフ」でEVの先駆者となった日産自動車も四輪駆動の新型EVを開発中で、今年中にも投入する可能性が高い。

 日本自動車販売協会連合会によると、平成30年に国内で販売された登録車(軽自動車を除く)に占めるEVの比率は0・9%。売れたEVの97%がリーフで、多様性の乏しさが普及に向けた障害となっていた。

 昨年はトヨタ自動車がスズキ、SUBARU(スバル)と提携を強化し、FCA(フィアット・クライスラー・オートモービルズ)とPSA(旧プジョー・シトロエン・グループ)が統合で合意。EVなど次世代技術の開発には巨額の投資が必要で、今年も協業で負担を分け合い、相乗効果を狙う動きが強まる公算が大きい。

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