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“悪玉”ディーゼル復権 年間販売過去最高へ 輸入車、マツダが対応車種拡大

 ディーゼルエンジンを搭載した乗用車の販売がじわりと増えている。走りの力強さに対する根強いファンも多く、輸入車やマツダが採用車種を拡大しているからだ。日本ではかつての東京都の対策で“悪玉”のイメージが定着しているが、以前より排ガスは浄化され、むしろ、燃費性能が高い。政府も地球温暖化対策などの観点から、ディーゼル車を電気自動車(EV)などともに次世代自動車と位置づけ、減税や補助金で支援している。

 日本自動車販売協会連合会によると、今年1~10月のディーゼル乗用車の国内販売台数は14万8318台。このペースが続けば昨年の17万7272台を上回り、過去最高を更新する公算が大きい。平成27年に独フォルクスワーゲン(VW)のディーゼル車で排ガス規制に関する不正が発覚したことを受け、28年は減少したが、29、30年は2年連続で増加していた。

 輸入車では、今年全面改良されたプジョーの「508」やBMWの「7シリーズ」などにディーゼル車が用意された。日本自動車輸入組合によると、9月に販売された輸入車に占めるディーゼル車の割合は30・1%と、過去最高。10月にはVWの主力小型車「ゴルフ」に、21年ぶりにディーゼル車が設定された。

 日本勢ではマツダが積極的だ。今年展開を始めた新世代商品でも、「マツダ3」とスポーツ用多目的車(SUV)「CX-30」の両方でディーゼル車を用意した。

 日本では、都が大気汚染の対策として12年にディーゼル車を規制する条例を制定。石原慎太郎知事(当時)が黒い粉末が入ったペットボトルを振りながら悪影響をアピールしたことは、「ディーゼルのイメージを決定づけた」(自動車業界関係者)とされる。だが、現在販売されているディーゼル車は、21年に適用が始まった厳しい規制に対応した「クリーンディーゼル」と言われるタイプで、環境性能は高まっている。

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