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【鉄道新時代】アジアで高まる需要 期待高まる“オールジャパン”展開

 例えば、04年に開通し延伸が続くタイ・バンコクのMRTは、信号や車上、線路上の機器などの多くが日本メーカー製なのに対し、車両は独シーメンス製。車両は鉄道の“顔”だけに、「開発援助でつくっても、日本メーカー製の車両じゃないと現地でのアピール力が弱まってしまう」(日本コンサルタンツの秋山芳弘技術本部副本部長)との懸念もある。

 背景には、軌道の違いなどもあるが、なにより日本メーカー製車両は欧州などのライバルメーカー製車両に比べると高価で、納期も長いという事情がある。日本メーカーは路線に合わせ車両を設計・製造するいわば“カスタムメード”体制。一方欧米企業はあらかじめ機種を設定・量産する“カタログ販売”方式が中心。日本の車両が価格や納期の面で不利なのはこうした慣習によるものだ。

 日本の鉄道会社には高い技術力や保守、運用ノウハウなどに加え、近年は「沿線開発や都市計画などについての技術供与を求められるケースも増えてきた」(同)。アジアでは今後、都市鉄道の整備とともに沿線や都市の開発、都市間を結ぶ高速鉄道の需要も高まる。23年開業を目指すインドの高速鉄道「新幹線」もその一例だ。

 一方で「国内の新線敷設はほとんどない。人材育成のためにも、海外進出には意義がある」(同)。幸いにして、海外市場発掘の好機が到来している。“オールジャパン”の展開に期待が高まっている。(青山博美)

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