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【経済インサイド】クルーズ旅行にはまる日本人 働き方改革も追い風に

JTBが世界一周クルーズでチャーターした豪華外国客船「サン・プリンセス」(JTB提供)
JTBが世界一周クルーズでチャーターした豪華外国客船「サン・プリンセス」(JTB提供)

 豪華客船などによる日本人のクルーズ人口が増加する中で、旅行各社がクルーズ関連事業の強化に乗り出している。大型のチャータークルーズを企画するほか、クルーズ専門の窓口であるサロンの新設などで、リピーターの着実な取り込みと同時に、これまでクルーズを経験していない層の取り込みを図る。

 富裕層向けのイメージが強かったクルーズだが、各社は日本の港湾発着ツアーを増やすと同時にカジュアルさも訴求し、クルーズ人口のさらなる拡大を目指す考えだ。今後は、欧米のワーク・ライフ・バランスのように、仕事と休みを両立させる日本の働き方改革が「追い風」になるとの見方もある。

三世代利用を意識

 JTBは今年4月から7月までの日程で、豪華外国客船「サン・プリンセス」による世界一周のチャータークルーズを実施した。JTBが船内のサービスを手掛けており、日本語での対応や和食の提供に力を入れた。通常なら300万円程度からとされる価格を188万円からと、3~4割安く設定したのが好評だった。

 エイチ・アイ・エス(HIS)は、来年のゴールデンウイークに過去最大のクルーズを実施する。今年3月に新造となったばかりのMSCグループ保有の超大型客船「MSCベリッシマ」を活用する。17万トン級で、乗客定員が5686人と、日本に寄港するクルーズ船としては過去最大になる。9日間の日程で、横浜港を出航し、宮古島、台湾など4カ所に寄港する。旅行代金は15万8000円からとしたほか、13歳未満は無料とするなど、三世代家族での利用などを意識した取り組みだ。

 阪急交通社は、大坂・梅田に続いて、東京・新橋にクルーズの専門サロンを開設した。松田誠司社長は「クルーズは一般旅行よりも専門的な知識が必要」と顧客対応を強化した理由を説明する。同社のクルーズ事業の売上高は、昨年に約100億円に達したが、今年は2割増の120億円にまで拡大させる方針で、これからの成長事業とみる。

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