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ビール大手が東日本大震災復興支援でクラフトビール 地元醸造所と協業も

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アサヒグループHDが宮城県東松島市で取り組む「希望の大麦プロジェクト」で栽培した大麦を使ったクラフトビール「希望の大麦エール2019」を手に記念撮影に応じる渥美巖市長(左から2番目)ら
アサヒグループHDが宮城県東松島市で取り組む「希望の大麦プロジェクト」で栽培した大麦を使ったクラフトビール「希望の大麦エール2019」を手に記念撮影に応じる渥美巖市長(左から2番目)ら

 ビール大手のアサヒグループホールディングス(HD)とキリンHDは、東日本大震災復興支援の一環として、それぞれクラフトビールを限定販売する。アサヒは被災地域への大麦栽培支援を、キリンは東北のクラフトビール醸造所への技術支援を手掛けた。

 アサヒが手がけたのは「希望の大麦エール2019」。宮城県東松島市産の大麦を使い、同社運営のクラフトビール醸造所「隅田川パブブルワリー」で製造、全国16カ所の同社の飲食店で7日から販売する。1杯当たり100円を復興支援として同市に寄付する。

 同社は平成26年から、同市の「東松島みらいとし機構(HOPE)」と津波被災土地の有効活用を目的とした「希望の大麦プロジェクト」を開始。復興庁を通じてHOPEに出向した社員が栽培支援を進めてきた。地元農業法人が参画し、30年秋の作付面積は15ヘクタールと前年比約2倍となり、今年6月の収穫量は56・3トンと前年の4・5倍を見込む。

 「地域が主役であることを支えるのが重要。地域産物として大麦を活用してほしい」(加賀美昇取締役)と地元焼き菓子メーカーに提供されているほか、28年には、加美町振興公社やくらい地ビール製造所(同県加美町)が「GRAND HOPE」を限定醸造。今春は穀町ビール(仙台市)やベアレン醸造所(盛岡市)が大麦を使ったビールを発売予定で、取り組みは地元の新たな生業となりつつある。

 一方、キリン傘下のスプリングバレーブルワリー(SVB、東京)は、東北4県のクラフトビール醸造所7社と連携し、キリンは独自開発した岩手県遠野市産ホップ「IBUKI(イブキ)」も原料として提供。醸造所8社は、ほぼ同じ原料とレシピで造ったビール「春霞(はるがすみ)IPA」を6日から販売するが、味わいもアルコール度数も微妙に異なるという。

 きっかけは岩手、秋田、福島の3県のクラフトビール醸造所が被災直後の全国からの支援への恩返しとして始めた「東北魂ビールプロジェクト」に対し、キリンビール仙台工場とSVBが29年に連携を申し出たこと。発起人の一人である、世嬉(せき)の一(いち)酒造(岩手県一関市)の佐藤航(わたる)社長は、「(キリン)仙台工場の機器でビールを客観的に分析できるようになった」と話す。春霞IPAは、SVB東京のほか、首都圏などのパブで飲むことができる。

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