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九電、太陽光発電を一時停止へ 大規模停電を未然防止

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 九州で再生エネの出力制御の公算が大きくなった背景にあるのは、太陽光の導入加速だ。九電の電力網に接続する太陽光の量は今年8月末時点で807万キロワットと、再生エネの固定価格買い取り制度が始まった平成24年度末の7倍超。足元でも月5万キロワット程度のペースで増え続けているという。

 大型連休中だった今年5月3日の昼間には、太陽光の出力が増えて、九州の電力需要の81%を占めた。

 加えて、九州では川内、玄海の両原発の計4基が再稼働済みで供給力が底上げされている事情もある。

 ただ、電力はためることができず需給を常に一致させる必要がある。需給バランスが大きく崩れると大規模停電が起きかねない。北海道が9月の地震で全域停電(ブラックアウト)に陥ったのは記憶に新しい。

 電力が余る場合、国のルールでは、火力発電の出力を下げたり、電力を必要とする揚水発電を活用するほか、送電線を通じて他エリアに送る。九電は今月に入り、九州と本州を結ぶ送電線を通じて、悪天候の日を除いてほぼ連日のように他エリアに送電している。

 それでも電力が余る場合の手段が再生エネの出力制御だ。世耕弘成経済産業相は5日の記者会見で「透明性・公平性の確保が重要」と述べており、九電は事業者間で回数に不公平感が生じないように配慮する。(森田晶宏)

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