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「米国型経営がソニーを狂わせた」OB苦言、現経営陣は答えず…目先の利益・株価優先が「自由闊達な理想工場」を変質させた

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「米国型経営がソニーを狂わせた」OB苦言、現経営陣は答えず…目先の利益・株価優先が「自由闊達な理想工場」を変質させた

記者会見でAV機器事業の分社化について説明するソニーの平井一夫社長=2015年2月、東京都港区(ロイター)

 収益力回復に向けて脱「電機事業」を加速するソニーの現経営陣に、有力OBが苦言を呈している。創業者の井深大氏が理念に掲げた「自由闊達(かったつ)で愉快なる理想工場」を取り戻すことが再生の道だとして、米国型経営の見直しを求めている。(SANKEI EXPRESS)

見直し求め直談判

 「時代が変わっても創業精神は忘れてはならない」。元副会長の伊庭保氏や、家庭用ゲーム機「プレイステーション」の生みの親である久多良木健氏ら有力OB5人が4月16日、東京都内の本社を訪れ、平井一夫社長(54)ら現経営陣と向き合った。

 「10年、20年先を見据え、どう電機事業をかじ取りするのか」「生え抜きの技術者を取締役会に増やすべきだ」-。

 OBは提言書も交えて意見をぶつけたが、現経営陣は2月に発表した今後3年間の中期計画を説明するばかり。対談は終始、和やかなムードだったが、収穫はなかったという。

「EVA」の反省

 ソニーは1990年代後半から、米国型の経営手法を先駆的に導入していった。社外出身者が大半を占める取締役会制度や、現場のどんぶり勘定を許さない「EVA」と呼ばれる指標を用いた利益管理が代表例だ。

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