二輪車も「EVシフト」!?ヤマハとホンダが商機拡大狙う

 
ホンダが市販化を目指す高出力モーター搭載の電動スクーター「PCXエレクトリック」(同社提供)

 「電気自動車(EV)シフト」が世界的に強まる中、二輪車の世界2強が走行性能を高めた電動バイクを投入する方針を相次ぎ打ち出した。ホンダは平成30年をめどに日本を含むアジア市場に、ヤマハ発動機も世界市場の攻略に向けて数年内に投入。世界の二輪車メーカーの電動バイク開発競争が本格化しそうだ。

 「数年の間に次の商品をつくりたい」

 ヤマハの柳弘之会長は報道各社の共同インタビューで、新型電動バイクを導入する方針を示した。各国が二輪車の排ガスや燃費の規制を強める動きに備える。

 既に四輪では英仏が2040年までにガソリン車とディーゼル車の販売を禁じる方針を表明。中国もEVなど「新エネルギー車」の生産を一定割合で義務づける規制を19年に導入する。

 電動バイクで14年以上の販売実績をもつヤマハは現在、排気量50ccクラスの電動スクーターの5代目「E-Vino(イービーノ)」を日本と台湾で販売。着脱可能な電池を搭載し、充電1回当たりの走行距離は最長約30キロ。家庭用電源対応の充電器を使い約3時間で充電できる。

 日本向けイービーノは平成27年夏に投入され、29年11月末までの累計出荷台数は約1100台。価格が約23万円とガソリン車より約1割高にもかかわらず、パワーが劣り、普及は進んでいない。

 このためヤマハは、性能と価格の両面で魅力を高めた「グローバルモデル」の電動バイク投入を目指す。

 ホンダも、独自開発の高出力モーターを積んだ電動スクーター「PCXエレクトリック」を30年にアジア市場に投入する方針だ。

 メーカーの枠を超えた連携も活発化。ホンダとヤマハは29年9月から、さいたま市と連携してイービーノを市民に貸し出し、使い勝手などを検証している。

 米大手二輪車メーカーのハーレーダビッドソンも2014年に電動バイクを試作、21年までに米国で発売すると現地メディアで報じられている。