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【主張】サッカー女子W杯 日本開催へ戦略練り直せ

 2023年に開催されるサッカーの女子ワールドカップ(W杯)は、オーストラリアとニュージーランドで共催されることが決まった。

 日本も開催地に立候補していたが、決定3日前に撤退を表明していた。女子W杯で初の南半球開催や初の共催に支持が集まり、東京五輪の1年延期で大会が近づきすぎるとの批判もあった。勝ち目はないと踏んでの白旗である。

 選手からも落胆の声が聞かれ、極めて残念な結果だが、戦略を立て直し、近い将来の日本開催を実現させてほしい。

 日本の女子サッカーは東日本大震災があった11年のW杯ドイツ大会で、被災者への思いを胸に優勝し、翌年のロンドン五輪でも銀メダルを獲得した。国内のリーグ戦も活況を呈したが、16年リオデジャネイロ五輪の出場を逃し、昨年のW杯フランス大会で決勝トーナメント1回戦で敗退して国内リーグは低迷している。

 日本サッカー協会は21年秋に、女子のプロリーグ「WEリーグ」を開幕させる。東京五輪での活躍で前景気をあおり、23年W杯で人気を定着させる皮算用だった。

 だが国際大会における代表チームの浮沈に頼っていては、リーグの安定的運営は望めない。

 若年層の育成を含む競技環境や文化の醸成の結果としてリーグの繁栄があり、代表チームの活躍や国際大会の招致がある。そうした理想に向けての戦略の再考が必要である。

 02年W杯は日本単独開催を目指したが、韓国との共催に持ち込まれた。22年W杯の招致にも立候補したが、投票で敗れ、開催地はカタールに決まった。今回の決定直前の撤退を含め、日本サッカー界はこれまで、W杯の単独開催を勝ち取ったことがない。

 半面、1964年の東京五輪や02年W杯、昨年のラグビーW杯日本大会など、日本の大会運営は常に高い評価を得てきた。その主役は常に国民だった。心のこもったおもてなしや、親切、高い道徳心などが、海外から訪れる人々に強い印象を残してきた。これらは国全体の評価につながるものだ。

 次なる招致の際は、サッカー界は日本全体を巻き込む運動を展開すべきだ。そのことは国内の競技環境を変える一助ともなるはずだ。これを、戦わずして敗れた今回の反省としてほしい。

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