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【主張】競泳でドーピング 自らを守る厳しさ必要だ

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 日本アンチ・ドーピング機構(JADA)は「本当に必要なのかを自問し、信頼できるスタッフに相談するなど細心の注意を払ってほしい」と警鐘を鳴らす。体のために摂取するつもりでも、非常に高いリスクを負っている。そのことを選手は自覚してほしい。

 日本水連は近く、代表選手が使うサプリの調査を行うという。製品の安全性だけでなく、製造元や流通ルートの信頼性など、現場に正しい情報を提供するのは競技団体の役目だろう。

 平昌五輪では、スピードスケート・ショートトラックの男子選手が「ドーピング第1号」となり、カヌーでは、ライバル選手の飲料に禁止薬物を混入する信じ難い事案があった。カヌーの場合、競技団体が飲料を管理し、あるいは被害選手が開封済みの不審な飲料に口をつけなければ防げた。

 海外では初歩とされるルールが浸透していない。

 「日本勢にかぎって」という根拠のない思い込みが、現場の緊張感をそいでいないか。ドーピングで傷つくのは選手であり、日本スポーツ界の信用である。

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