【主張】ボクシング連盟 徹底調査で悪弊断ち切れ - 産経ニュース

【主張】ボクシング連盟 徹底調査で悪弊断ち切れ

 今度はボクシングである。相次ぐ不祥事、醜聞に、あきれ返る。
 これが2年後に東京五輪を開催するホスト国の現状か。スポーツ庁や日本オリンピック委員会(JOC)は調査、指導を徹底し、スポーツ界を覆う旧態依然の悪弊を断ち切ってほしい。
 日本ボクシング連盟による助成金流用や不正判定疑惑に対し、都道府県連盟の幹部や元選手ら333人が連名で、スポーツ庁やJOCなどに告発状を提出した。不正や疑惑の中心は連盟の山根明会長に向けられたもので、試合用グローブの不透明な販売や過剰接待の強要など、その項目は多岐にわたる。
 連盟は、日本スポーツ振興センター(JSC)から五輪強化選手個人に支給される助成金の「不当な目的外使用」については、事実関係を認めている。
 対象外の2選手に分配したのは「山根会長の親心」と弁明しているが、当該選手への口止め工作も明らかになっており、言い訳にすらなっていない。
 不正判定の疑惑などについては否定しているが、告発者側には多くの証言者がおり説得力も伴う。判定に信用が置けなければ、アマチュアボクシングは競技が成り立たない。第三者による徹底的な検証が必要である。
 岐阜市で開催された全国高校総体ボクシングの開会式では、岐阜県連盟の会長が壇上から山根氏の辞任を求めるなど、すでに組織の体をなしていない。
 山根氏については、ロンドン五輪金メダリスト、村田諒太選手のプロ転向をめぐる騒動などでその専横ぶりが指摘されてきた。これを放置してきた文部科学省、スポーツ庁、JOCの責任も重い。
 異様なまでの権力の集中、意見のできない取り巻きの存在、行き過ぎた上意下達など、不正や疑惑の構図は、悪質タックル問題の日本大アメリカンフットボール部と同様である。すでに露呈したレスリングのパワハラ問題とも同根だ。これが日本のスポーツ界の常態であるとすれば、社会の支持は得られない。支持がなければ、五輪は成功しない。
 村田選手は自身のフェイスブックで「潔く辞めましょう、悪しき古き人間達、もうそういう時代じゃありません」と「勧告」している。そうした役目を、一選手に任せておいていいのか。