ジャニーズ窮地　テレビ番組消滅危機に恐々　スポンサー降板はあるか

ジャニーズ事務所の故ジャニー喜多川元社長による性加害をめぐり、加速度を増しているスポンサー離れ。さらにこれが進むと、ジャニーズタレントの出演番組が消滅する危機に陥る可能性も高まるため、事務所も戦々恐々としているという。

ジャニーズ事務所は、新社長に東山紀之（５６）を据え、新しい一歩を踏み出したところだが、ＣＭクライアントのジャニーズ離れが連日報じられることになり、むしろ窮地に陥りそうだ。

「藤島ジュリー景子氏が社長を引責辞任したところまではいいのですが、そのまま代表取締役に残ったこと、さらに加害者の名前を冠した社名を維持したことが、スポンサー不信を招いています。さらに海外メディアは性加害問題、特に少年に対する性加害には厳しい。海外での取引が多い企業ほど、今回の問題には敏感です。ジャニーズ案件から撤退することはやむを得ないという判断です」と広告代理店関係者は指摘する。

すでにアサヒグループホールディングスとキリンホールディングスに続いて、サントリーホールディングスもジャニーズタレントの広告への起用を見送る方針を打ち出している。東京海上日動や日本航空といった企業も同様の対応を明らかにしている。

元ＳＭＡＰの木村拓哉（５０）を起用する日本マクドナルドは契約を更新しない方針を示した。大正製薬や日産自動車も対応を検討する方向で、たとえ〝キムタク〟であっても、安泰ではないわけだ。

ただ、これは単にＣＭが打ち切られるといった話ではとどまらない。現在、ＮＨＫも民放テレビ局も、現時点においては様子を見ながらも所属タレントの起用については継続していく方針を示している。しかし、それも決して永続的なことではなさそうだ。

「問題は、番組の提供スポンサーが降りる事態になったときです。タレントに罪はないという考え方もありますが、タレントは企業の〝商品〟ともいえる。不祥事を起こした企業の商品に不買運動が起きてもおかしくはありません。スポンサーが視聴者の反応を懸念して提供から降りることになると、おのずと番組制作を維持していくことが難しくなります。そうなると、自然に番組は打ち切られ、消滅することになるわけです。ただでさえ、制作費が削られている現状の中、まずはお金ですから」と制作会社関係者は指摘する。

まさにジャニーズ事務所にとっても、この危機を乗り切れるか否かの正念場というわけだ。

ジャニー氏の〝悪魔の所業〟認めたジャニーズ事務所　嘘をつき続けて四半世紀(zakzak)