マリオ映画、アナ雪超え世界興収２位　世界観にこだわり

アニメ映画「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」が空前の大ヒットを記録している。今月１日には世界興行収入が１２億８８００万ドル（約１８００億円）に達し、２０１３年の「アナと雪の女王」を超え、アニメ映画の世界興行収入歴代２位に浮上。国内でも１００億円を突破した。マリオの〝生みの親〟が制作に携わり、原作の世界観を生かした映画作りにこだわったことが、大ヒットへとつながった。

マリオというキャラクターは、約４０年前に任天堂代表取締役フェローの宮本茂氏によって生み出された。１９８５年の「スーパーマリオブラザーズ」を筆頭に、ファミリーコンピュータから最新のニンテンドースイッチまで、家庭用ゲーム機で数多くの作品が発売され、幅広い世代がマリオに親しんできた。

「ザ・スーパーマリオブラザーズ・ムービー」は、そんなマリオとともに育ってきた子供から大人までをターゲットにしており、同社の担当者は「家族３世代が楽しめる映画を目指した」と話す。実はマリオは９３年にハリウッドで実写化されたが、作品の雰囲気はゲームと大きく異なっており、評判は芳しくなかった。そのため今回は徹底的に「マリオらしさ」にこだわっており、宮本氏がプロデューサーの一人として制作に携わり、約６年をかけて完成させた。

映画では親世代が懐かしい横スクロールの描写や最近のゲームで登場したアイテムなど、たくさんの見どころがちりばめられている。「マリオのゲームをプレーした人たちが楽しめる要素が、細かなものまでたくさん盛り込まれている」と担当者が話すように９３分間、観客を飽きさせない構成となっている。

ゲームのイメージに忠実なマリオを目指した背景には、同社が掲げる「任天堂ＩＰ（知的財産）に触れる人口の拡大」という戦略がある。この戦略を打ち出した当時、２０１２年発売の「Ｗｉｉ　Ｕ（ウィー・ユー）」の販売が伸び悩み、同社の業績は低迷期にあった。ゲーム以外の分野で、任天堂のキャラクターに親しんでもらうことでファンを増やし、ゲームのユーザー増にもつなげる狙いだ。

同社のＩＰビジネスはゲームの枠を超えて広がっており、１９年に東京にオープンしたグッズ直営店やユニバーサル・スタジオ・ジャパン（ＵＳＪ、大阪市）で一昨年開業した「スーパー・ニンテンドー・ワールド」もその一環となる。モバイル事業を含むＩＰ関連収入は１５年度はわずか５７億円だったが、２１年度には５３３億円と約９・４倍になっている。

任天堂の古川俊太郎社長は、５月の決算会見で「興行収入と二次利用収益の一部がＩＰ関連の収益として（２３年度の）売り上げに入ってくる」と説明。その上で、「映画をきっかけにマリオのゲームに多くの方が関心を持っていただくことで、ハードやソフトの販売にポジティブな影響をもたらすとみている」と期待を込めた。担当者によると、映画公開以降、スイッチで遊べるファミコン時代のマリオ作品などの売り上げが伸びているという。

一方、大ヒットとなったスイッチも発売から７年目に入り、業績を牽引（けんいん）する力に陰りが見え始めている。

近年の任天堂の業績はスイッチの販売台数と連動しており、新型コロナウイルス禍の巣ごもり需要を背景に２８８３万台を販売した２０年度の最終利益は４８０３億円で過去最高を更新した。

しかし、それ以降のスイッチの販売台数は年間約２０％のペースで減少しており、２３年度の販売計画台数は１５００万台で、ピーク時の半分程度。業績見通しでも最終利益は２０年度から約３０％減の３４００億円としている。

ゲーム機の売り上げが業績に大きく影響する任天堂にとって、映画などを通じてゲームにファンを呼び込むＩＰビジネスの成功が重要となる。（桑島浩任）