生き残りをかけたビットコイン採掘者が直面、“危険なチキンレース”の中身

ビットコインの価格低迷に加え、エネルギーコストの高騰と採掘の難易度の上昇で暗号資産業界は大打撃を受けている。2024年4月には採掘で受け取れる報酬が減少する半減期も控えるなか、採掘者たちは生き残りをかけたチキンレースに挑んでいる。

「最後のひとりになるまで戦う“勝ち抜き戦”のような状況です」と、米国に拠点を置くMarathon Digital Holdingsの最高経営責任者(CEO)のフレッド・ティールは語る。ティールが運営する世界最大級の暗号資産採掘業者である同社は、ほかの業界の企業と同じように大嵐が迫っていることに気づいている。

暗号資産業界はこの1年でビットコインの価格低迷に加え、エネルギーコストの高騰や採掘の難易度上昇による打撃を受けている。採掘の難易度はビットコインのネットワークが必要とする計算能力の量を示し、採掘者が獲得できるコインの割合を決定するものだ。

2021年の最盛期には、採掘事業の利益率は90%にも上ったとティールは語る。しかし、いまは「完全に崩壊している」という。ビットコインの価格が上昇しなければ「さらなる痛手」を被り、現在わずかな利益しか得られていない企業は「損失が広がることになる」だろうと、ティールは指摘する。

いちかばちかのチキンレース

採掘業者はコスト削減に奔走し、いちかばちかのチキンレースに参加せざるを得なくなっている。ビットコインに組み込まれた仕組みである「半減期」、つまり報酬として付与されるコインの数が定期的に半分になる時期を迎える24年春、採掘で得られる利益は大幅に減少することになるからだ。

採掘業者の目標は、利益が減少しても誰よりも長く事業を維持できる強固な財務基盤を整えることにある。ほかの採掘業者が屈してネットワークから離脱するほど、残りの業者が獲得できるコインの割合は増えるからだ。

「現時点で苦戦している採掘業者は半減期を乗り切れないでしょう」と、自社の採掘施設と大規模なマイニングプールに加え、採掘用のハードウェアのマーケットプレイスを運営するFoundryの事業開発担当バイスプレジデントを務めるジェフ・バーキーは指摘する。このような業界の力学により、採掘業者たちは体制を整えようと急いでいるのだと、バーキーは言う。

採掘業者は優れたハードウェアと冷却技術の導入、機械の性能を細かく監視できるソフトウェアの開発、安価な電力を利用できる地域への移転、融資条件の再交渉など、少しでも利幅を増やせるすべての方法を実行しているのだ。

またGeosyn Miningのように、設備の動力源である電力の部分から事業の垂直統合を目指している企業もある。機械に電力を供給できるよう自社で太陽光発電所を建設することでコストを大幅に削減したいと、同社CEOのカレブ・ウォードは語る。「業界としてリスク回避の方法について深く考える必要があります」と、ウォードは言う。「大きな目標に向かって取り組むだけでは足りません」

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