３位転落の浜松市長「残念」　ギョーザ購入額

「残念ながら日本一は逃しましたが、浜松を代表するグルメとなりました」

浜松市の鈴木康友市長は７日、総務省の家計調査でギョーザの１世帯当たりの購入額が３位にとどまったことを受け、コメントを出した。浜松市は昨年の２位から一つ順位を落とした。

同市は初めて統計に加わった平成２０年以降、２３年に初めて日本一になり、計７回の１位を獲得。毎年、宇都宮市などと激しいデッドヒートを繰り広げてきた。３位に転落するのは今回が初めてとなる。

ただ、地元ではこの結果を重く受け止めている印象はない。浜松市観光・シティプロモーション課は「話題になるのはいいことだ。全国でギョーザを盛り上げていきたい」という。

背景には、家計調査がスーパーなどで販売されている生餃子や焼きギョーザ、テークアウトを対象としているという点がある。浜松ギョーザを応援する市民団体、浜松餃子学会は市内に浜松ギョーザ店が１００店以上あるとみているが、「市内のギョーザの名店の売り上げや人気と家計調査の結果は直接関係ない」（浜松市観光・シティプロモーション課）からだ。

鈴木市長もコメントで「今年はいよいよ、大河ドラマ『どうする家康』の放送も始まった。これを機に徳川家康ゆかりの地、浜松に多くの方にお越しいただき、ぜひ浜松ギョーザをお楽しみいただきたい」と期待を寄せる。