ＪＲ西日本、降雪量を見誤り融雪器作動させず　電車立ち往生

大雪の影響でＪＲ東海道線の高槻－山科間では、融雪器を作動させなかったため線路のポイントが凍結などにより故障し、２４日夜から新快速電車など１５本が立ち往生した。

ＪＲ西日本によると、故障で切り替わらなくなったポイントは同区間で計２１カ所。トラブルは２４日午後７時ごろから集中し、通勤・通学客の帰宅ラッシュを直撃した。

一連の立ち往生で、車内には一時約７千人が閉じ込められた。２本の乗客は降車し最寄り駅まで歩いた。このうち１本は２４日午後７時過ぎに停車し、午後１１時ごろから乗客が降り始めた。最後の乗客の降車は翌２５日午前５時半だった。体調不良を訴える人も相次ぎ、少なくとも１６人が救急搬送された。ＪＲ西は「重篤な方はいない」としている。

ＪＲ西は社内規定で融雪器の点火目安の降雪量を６時間で１０センチとしていた。しかし今回は事前の予報に基づき同８センチ程度と見積もり、融雪器を事前に作動させていなかった。実際には、京都エリアの降雪量は約１５センチに達していたという。

また夜間で降雪が続く中、立ち往生に巻き込まれた乗客の降車を巡る判断に躊躇（ちゅうちょ）した、とも説明した。

混み合った車内では、ＪＲ西側からの情報提供が乏しかったとされ、乗客の間で不満が募った。一部の特急列車では「降車するなら自己責任」といったアナウンスもあった。

２５日午後に大阪市内の本社で記者会見を開いたＪＲ西近畿統括本部の三津野隆宏本部長は「降車するか、長時間停車したまま（車内で）残るかはご自身で判断していただきたいという趣旨。言葉の受け取り方で不快な思いをされた方には申し訳ない」と謝罪した。

立ち往生を回避するために計画運休に踏み切る手もあった。三津野氏は「融雪器の処理能力を超える降雪が予想される場合には、当然計画運休するが、今回は該当しないとの見立てだった」と釈明した。

鉄道評論家の川島令三氏は融雪器を作動させていなかったことについて「１０年に一度ともいわれた大寒波で認識が甘いというほかない。経験の乏しさは言い訳にできない」と指摘した。

「雪が降りやまず、運転再開も見込めない中で乗客を長時間車内にとどめておく意味はなかった」と話すのは、鉄道ジャーナリストの梅原淳氏。安全を確保した上で一刻も早く乗客の避難誘導を行うべきだったとした。関西大の安部誠治教授（交通政策論）も同様の認識だが、夜間に駅間で電車が立ち往生した場合、車内から線路上に移るのは危険が伴う。安部氏は「社員による誘導体制の確立など、避難体制のあり方の整備が必要だ」との見方を示した。

国土交通省近畿運輸局は２５日、ＪＲ西に再発防止と原因究明を求めて指導した。