日米開戦の口火を切った1941年12月7日(日本時間8日)の米ハワイ真珠湾攻撃から81年。攻撃により、米社会で強まった反日感情と人種差別のために強制収容された日系人を親に持つ子供や孫の世代は今、人種構成が多様化する移民国家の実情を反映して、「アジア系」のアイデンティティーを併せ持つ。節目の日を前に取材した家族は、米中対立が激化する中で中国から感染が拡大した新型コロナウイルス禍がもたらした反中感情の高まりや差別と向き合い、アジア系として生きる未来に不安を覚えていた。
「新型コロナを『中国ウイルス』と呼んだトランプ前大統領は、アジア系米国人が新型コロナに関係があるかのような振る舞いで、アジア系に対する敵意を作り出した。それは、先の大戦時に日本と開戦したルーズベルト政権が日系人を『敵性外国人』と呼び、スケープゴートにしたのと同じ構図だ。こんなことは二度と起きてはならない」。日系3世の弁護士タラ・ウーさん(年齢非公表)は先月13日、米首都ワシントンでの取材にこう語った。