（９０２）　創価学会の抗議に『文春』『新潮』反撃

週刊誌は、前年同期と比べ、軒並み部数減。

日本ＡＢＣ協会（Ａｕｄｉｔ　Ｂｕｒｅａｕ　ｏｆ　Ｃｉｒｃｕｌａｔｉｏｎｓ＝新聞・雑誌部数公査機構）が公表した２０２２年上半期（１～６月）の雑誌実売部数、新聞広告で「３７期（１８年半）連続１位」とうたった『週刊文春』でさえ、前年同期比１０・９％減というから苦しい。

①『週刊文春』 ２２万８９３９

②『週刊現代』 １６万９６１０

③『週刊新潮』 １３万６５６９

④『週刊ポスト』 １３万０５９５

⑤『週刊大衆』 ７万６４３１

⑥『週刊朝日』 ４万５８２４

⑦『週刊アサヒ芸能』　４万５３５７

⑧『ＡＥＲＡ』 ３万０３５６

『サンデー毎日』と『ニューズウィーク日本版』は部数減のためだろう、ついに公表をやめてしまった。

ちなみに雑誌のなかで最大部数は、「５０代からの女性が知りたい情報満載！」がキャッチフレーズの『ハルメク』で４４万２０９３部（１４・８％増）。

かつての王者『文芸春秋』が２０万００１５部で『ハルメク』の半分以下というのも寂しい。

で、今週の週刊誌。

『週刊文春』『週刊新潮』（ともに１２月８日号）のトップはいずれも創価学会批判の続報。『文春』が「創価学会が恐れるオウム以来の危機」。

『新潮』が「『長井秀和』が教団からの抗議文に徹底反論！　『創価学会』と『統一教会』映し鏡」。

『新潮』には１１月２４日号の発売後に〈学会の代理人弁護士から新潮社社長と長井氏に対し、抗議書が届〉き、『文春』には先週号発売当日、〈抗議書を本部職員が小社に直に届けに来た〉という。

まさに飛んで火に入る夏の虫で、両誌からこてんぱんに反撃されている。

老人誌化で生き残りを図る『週刊ポスト』『週刊現代』だが、『ポスト』の方がまだしも雑誌ジャーナリズムの片鱗（へんりん）を残している。

「なんでこんなに店舗が減り、ネットばかり勧めるんだ！　預金者を軽んじる『ダメ銀行』はいらない」

こういう視点が大切。

（月刊『Ｈａｎａｄａ』編集長）

【花田紀凱の週刊誌ウォッチング】（９０１）週刊誌のホコ先が創価学会に