ブラックフライデー消費喚起狙う 高島屋参入、イオン商品増

初参入した高島屋のブラックフライデーの商品。高額品を中心に幅広く取りそろえた=15日、東京都中央区(飯嶋彩希撮影)
初参入した高島屋のブラックフライデーの商品。高額品を中心に幅広く取りそろえた=15日、東京都中央区(飯嶋彩希撮影)

物価高で消費者の財布のひもが固くなる中、米国発祥の大規模値下げセール「ブラックフライデー」が日本でも本格化している。小売り各社はかき入れ時となる年末商戦を前に、購買意欲の促進を狙う。食品など生活必需品の値上がりが目立つが、これら商品を対象商品として拡充する。一方、比較的高額な商品でも需要を見込んで対象商品とする動きもある。手厚い品ぞろえで例年にない盛り上がりを呈している。

イオンは18~27日、全国約500店舗と電子商取引(EC)サイトでセールを実施。このうち、イオンリテールが運営する約350店舗では、食品や日用品を中心に前年比1割増となる約1400品を売り出す。

イトーヨーカ堂も15~27日、対象商品を前年から約5割増やし、食品や衣料品など154品を値下げ。家電量販大手のノジマも18~27日、節電対策になる省エネ家電をそろえる。東武ストアも14~25日、店頭やECサイトで予約販売を実施。親会社の東武鉄道が来年7月に運行を始める新型特急「スペーシアX」の旅行券を用意した。

物価高の中でも高額商品が好調な百貨店からは、高島屋が初参入。23~28日、ECサイト限定で高級ホテルの宿泊券や、通常は店舗でしか買えない美術品や宝飾品など約1500品を販売する。ECサイトの利用者をさらに増やしたい狙いもある。担当者は「社を挙げて取り組んでいる。百貨店ならではの品ぞろえで差別化を図る」と話す。

ブラックフライデーは、米国では11月末の感謝祭翌日の金曜日を指し、今年は25日となる。日本では、冬のボーナスを控え売り上げが伸び悩む11月に年末商戦の前哨戦として近年定着しつつある。物価高で消費者の生活防衛意識が高まっているが、小売り各社は消費マインドを刺激して年末商戦につなげたい構えだ。

会員限定記事会員サービス詳細