主張

第7波とスポーツ ルール整備で公平性保て

新型コロナウイルスの流行は第7波を迎え、スポーツ界でも感染が広がっている。政府方針である「社会経済活動と感染拡大防止の両立」を維持する上で、試合や興行の中止は最小限に抑えることが望ましい。

その際、中止か否かなどの判断基準を明確にすることに加え、当事者間の公平性を保つためにもルールの整備が不可欠だ。

大相撲名古屋場所は優勝争いが千秋楽までもつれた一方で、コロナ感染で混乱したことが惜しまれる。休場は全体の3割近い174人で、十両以上の関取は戦後最多の23人を数えた。13日目(22日)には幕内で5番続けての不戦となり、白熱の土俵に水を差した。

日本相撲協会は、感染者が出た部屋の全員を休場させている。2年前には重症化した力士が亡くなっており、やむを得ない面はあるものの、濃厚接触者の扱いには再考の余地があろう。

番付編成の議論については今後も慎重を期してほしい。これまでは、コロナ感染で全休した力士の地位を翌場所は原則として据え置いてきた。

今場所はかど番大関の御嶽海が2勝4敗の7日目から休み、負け越した。陥落させずに9月の秋場所で大関に据え置くなら、場所を皆勤して負け越した力士が一方的に不利益を被らないような配慮も必要ではないか。

プロ野球では多くの球団で集団感染が確認され、7月だけで200人を超えた。

ヤクルトは高津臣吾監督や主力選手らが感染し、今月9、10日の試合が中止となったが、12日からは公式戦を再開した。2軍に感染が広がった広島などは、1軍の試合がそのまま行われている。

その一方で、19日からの3日間で40人超の選手が陽性となった巨人は、22~24日の3連戦が中止となった。結果的に、オールスター戦(26、27日)をはさみ後半戦が始まる29日までの猶予ができた。ファンから「不公平」との声が上がるのも当然である。

判断の基準を1軍選手の欠員にかぎるのか、チーム全体にまで広げるのかなど、ルールの未整備が招いた批判だろう。

ウイルスは変異を続けており、感染状況は刻々と変わる。場当たり的な対応は、競技環境の公平性を大きく損ないかねない。不断のルール整備で応じてほしい。

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