映画監督の女性割合12% 昨年公開の邦画調査

映画業界におけるジェンダーや労働問題を検証する団体「Japanese Film Project(JFP)」のメンバーが5日、東京都内で記者会見し、昨年劇場公開された日本映画の監督のうち、女性の割合が12%だったとの調査結果を公表した。

昨年公開された映画の監督471人中、女性は57人だった。令和元(平成31)年は9%、2年は11%とほぼ横ばいで推移しており、ジェンダー格差の改善が進まない業界の実態が明らかになった。3年公開の興行収入10億円以上の実写映画では0%だった。

監督や撮影監督、照明、録音など映画製作にかかわる九つの職能団体の女性比率も調査。全体では約14%だったが監督協会は5%に満たなかった。日本映画製作者連盟(映連)に加盟する大手4社の役員に占める女性の割合も6%にとどまった。

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