自動車大手7社、最終黒字 5年3月期は原材料高が利益を圧迫

自動車大手7社の令和4年3月期連結決算が13日、出そろった。全社が最終黒字を確保し、SUBARU(スバル)を除く6社が増収となった。新型コロナウイルス禍で落ち込んでいた販売が回復し、円安も追い風となった。ただ、5年3月期は原材料価格の高騰が各社の利益を圧迫する。

4年3月期は半導体不足や原材料価格の高騰などの影響もあったが、円安効果や販売の回復、コスト改善の取り組みが収益改善に寄与。売上高、営業利益、最終利益がそれぞれ過去最高を更新したトヨタ自動車をはじめ、各社とも好業績となった。3年3月期に最終赤字だった日産自動車やマツダ、三菱自動車も黒字に転じた。

5年3月期は半導体不足の課題が残るが、需要が回復傾向にあり、全社が増収を見込む。

ただ、営業利益はトヨタとホンダの2社、最終利益は4社が減益予想とした。円安効果がプラスに働くものの、鋼材やアルミ、貴金属など原材料価格の高騰が重荷となっており、収益の押し下げ要因となる。三菱自動車では、4年3月期は営業利益ベースで598億円の押し下げとなったが、5年3月期も793億円のマイナスを見込む。池谷光司副社長は「特に鋼材が値上がりしている。色々な工夫をしているが、これぐらいは見込まざるを得ない」と話す。

5年3月期は中国・上海などのロックダウン(都市封鎖)やウクライナ情勢など先行きが不透明な要素が多く、状況次第で各社の業績も大きく変わる可能性がある。

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