投資額が急増、気候変動に挑むスタートアップに追い風が吹き始めている

マサチューセッツ工科大学(MIT)のEnergy Initiativeの科学技術を担当する副ディレクターのロバート・ストーナーは、こうした気候変動技術のうち実際に影響を与えるものがどれなのかを判断するには時期が早いという意見に同意している。

「状況がどうあれ、技術の有効性を決めるものは常に変わりません」と、ストーナーは語る。つまり、需要の分析や開発チームの士気によって変わるということだ。「手元にある情報は少ないですが、Alga Biosciencesのようなアイデアが成功するかはわかりません。しかし、初期段階にあるスタートアップの楽しみの半分は何かを成し遂げようとすることですから、がっかりさせるようなコメントをどの企業に対しても言うことは避けておきましょう」

風向きは変わった

これらのスタートアップは幅広い投資家のコミュニティを相手に、自分たちのアイデアがいい商売になるのだと説得する必要がある。Demo Dayのピッチでは、自分たちのスタートアップが二酸化炭素の排出を減らし、それによって金を稼げる可能性を起業家たちは強調した。

しかし、気候変動関連の技術を開発しているスタートアップ起業家たちに対する風当たりは、ここ数年で変わってきている。これまでは、自分たちのアイデアは金にならない、あるいは非営利団体にしたほうがいいと否定されがちだったのだ。

「最近の起業家たちは、とても幸運な立場にいます」と、炭素管理のためのソフトウェアを開発するSINAI Technologiesの共同創業者のアラン・ロドリゲスは語る。SINAIがYコンビネーターに参加したのは20年のことで、当時は気候変動関連のテック企業が3社しかなく、気候変動をポートフォリオに組み込もうとする投資家もはるかに少なかったという。「こうした市場に需要があるかどうかは、もう考える必要がなくなったのです」

(WIRED US/ Translation by Naoya Raita)

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