原油高騰で高まるEVの需要は、「最悪のタイミング」でやってきた

原油価格の高騰に伴いガソリン価格が上昇するなか、電気自動車(EV)の需要が高まっている。欧米が推進するEV化を加速するには好機となるはずだが、深刻化する半導体不足やサプライチェーンの停滞などが足を引っ張っている。

ガソリンの価格を示すグラフが、まるで急な崖のような上昇線を描いている。

いま米国企業はホワイトカラーの従業員たちを再びオフィスに集め、ついに通勤の再開に向け動き出した。そして世界各国はロシアによるウクライナ侵攻に対する制裁として、ロシア産の天然ガスと原油の輸入禁止に踏み切っている。悪化の一途をたどる気候危機により、人類は大気中に排出する二酸化炭素量をできる限り抑える(さらには大気中から回収までする)必要にも迫られている。

それなのに、世界の二酸化炭素排出量のうち4分の1近くを運輸関連の分野が占めている。つまり、電気自動車(EV)を保有するなら、まさにいまがタイミングと言っていい。

実際、そう考える人は多いようだ。自動車関連情報サイト「Edmunds.com」では、ハイブリッド車やプラグインハイブリッド車、EVの検索数が、2月初旬からの1カ月で4割近く増加したという。3月の第1週だけでも18%増を記録している。

そして環境保護や安全保障を熱く訴える人々は勢いづいている。自然資源防衛協議会(NRDC)の上席弁護士は3月上旬、「ガソリン車を捨てよ」と米国の人々に呼びかけ、ウクライナで起きている有事の先を考えても「クルマに乗る人々はあまりにも長きにわたり、石油独裁者の気まぐれに左右される人質となってきた」と主張している。ロシアが起こした戦争により、米国のカーター政権(1977~81年)のかけ声だった「エネルギーの独立」が再び盛り返しているのだ。

需要に対して不足する供給

しかし残念ながら、クルマ、なかでもEVを購入するには状況が悪すぎる。新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)によるサプライチェーンの崩壊、生産ラインの停滞、EV関連補助金の方針を巡る議会の足踏みに加え、ロシアへの経済制裁に伴う新たな壁が立ちはだかっているのだ。

「現在のEVの需要に対してバッテリーも車体の生産能力も不足しており、絶好の機会を逃してしまっています」と、ニューカレッジ・オブ・フロリダの環境経済学者マーク・ポールは指摘する。さらに、ガソリン代の上昇に苦しめられている人たちにとって、EVへの乗り換えはなかなか手が届きそうにない。Edmunds.comによると、新たにEVを契約した場合のコストは2月の時点で平均60,054ドル(約740万円)で、自動車全体の平均コストより15,000ドル(約185万円)近く高い。

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