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「ギョーザのまち」 ランキングの基は家計調査

先日、令和3年のギョーザの世帯当たり年間購入額が、全国の県庁所在地と政令指定都市の中で宮崎市が1位だったと発表がありました。ギョーザのまちとして知られる浜松市は2位、宇都宮市は3位でした。

このランキングの基となっているのが総務省の家計調査です。

同省によると、この調査は2人以上の約8千世帯と約1千の単身世帯が対象で、ギョーザ、焼き鳥、コロッケといった総菜類のほか、米やパン、肉、魚などの食費、被服費、住居費・光熱費、教育費などの多くの支出金額が集計されています。

このランキングは2人以上の世帯のデータを基にしているのですが、不思議なことも多いのです。

ランキングの対象は県庁所在地と政令指定都市だけですから、もしかしたらもっと多い市町村があるかもしれません。

2人以上の世帯の金額なので、家族の数が多ければ当然購入額も増えますよね。

ギョーザでいえば、スーパーなどで販売される生ギョーザや焼きギョーザが対象で、家庭で作ったり、冷凍食品や外食、テークアウトを買ったりしても含まれません。

ところで、なぜ、ギョーザのまちができたのでしょうか。

宇都宮市によると、戦前、市内に駐屯していた陸軍の部隊が中国に出兵しギョーザを知り、帰郷後広まったことがきっかけだとしています。

一方、「まちおこし」の材料を探していた宇都宮市職員が、この家計調査で同市の購入額が日本一だということを知り、ギョーザのまちを発案したという説もあります。

ギョーザをお店で食べても家計調査には反映されませんが、ギョーザを目当てに宇都宮市を訪れる人が増えたのですから、このまちおこしは大成功といえますね。

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