中国のプロサッカー1部「スーパーリーグ」が解体的出直しを迫られている。中国では2000年代以降、不動産市場の活況を受けて成長した開発業者が、相次いでサッカービジネスに参入。親会社が膨大な資金を投入して海外のスター選手を獲得する競争が激化し、「不動産リーグ」の異名をとっていた。しかし当局による不動産業界への締め付け強化によって傘下クラブの資金繰りが急速に悪化し、〝金満サッカー〟のバブルは崩壊した。
不動産企業の中赫(ちゅうかく)集団が所有する北京国安FCは1月、クロアチア人監督ビリッチ氏との契約解除を発表した。同氏は1年前、2年契約で就任したばかりで異例の退任となる。中国メディアによると、政府の厳格なコロナ対策のため家族を中国に呼べないことが退任の原因だとビリッチ氏は説明したが、一方で「スーパーリーグの中で規定通りに給与が支払われているのは(16チーム中)3、4チームにすぎない」と発言。自身も半年間の給与未払いがあることを明かした。
同様に不動産企業の華夏幸福基業が所有する河北FCも苦境にある。
「2020年以来、河北FCは未曽有の困難に直面している。実際のところ、クラブは水道代や電気代、旅費を支払う力がない」