クルマの追加機能にも「サブスク」の時代がやってきた

サービスへの月額課金によるサブスクリプション化の波が、自動車業界にも押し寄せている。自動運転や運転支援、ドライブレコーダー、データ分析といった機能の利用に課金して収益性を高める取り組みだが、ユーザーからは反発の声も上がっている。

TEXT BY AARIAN MARSHALL

TRANSLATION BY YASUKO ENDO

WIRED(US)

いまの時代、毎月のクレジットカードの支払い明細には、おなじみのサブスクリプションサービスがずらりと並んでいる。動画配信のNetflix、音楽配信のSpotify、ゲーム配信のXBox Game Pass、オンラインフィットネスのPelotonなどに加え、ミールキットやワイン、プロテインに低糖質シリアルの定額販売──といった具合だ。

金融大手のUBSの推定によると、「サブスクリプション経済」は新型コロナウイルスのパンデミック(世界的大流行)による購買傾向の変化に後押しされ、今後4年で毎年18%ずつ成長し、25年には1.5兆ドル(約170兆円)に達するという。

その波に、自動車メーカーが乗ろうとしている。

発想はシンプルだ。ドライブレコーダーによる映像の記録やハンズフリーでの自動運転、データに基づく運転の支援といった機能を搭載したクルマを販売するので、それらの機能を使うなら追加料金を払ってほしい、というわけだ。このように、ディーラーからクルマを購入したあとでもソフトウェアでアップデートできるという考えは、テスラのおかげで世に広まったと言っていい。

自動車メーカーがサブスクを次々に導入

ゼネラルモーターズ(GM)は21年10月6日に開催した投資家向け説明会で、サブスクリプションサービスによる増収が30年に200億〜250億ドル(約2兆2,800億円から2兆8,500億円)に達する可能性を示した。GM車のオーナー向けサービス「OnStar」には420万人が加入しており、これには月額15ドル(約1,700円)で利用できるアプリも含まれるという。

また、電気自動車(EV)の新興メーカーであるリビアンは、ソフトウェアによって提供されるサービスに対応したクルマ1台は、寿命を終えるまでに15,500ドル(約1,77万円)の収益を新たにもたらす可能性があると、このほど発表した財務報告書で説明している。こうしたサービスには、自動運転やインフォテインメント、インターネット接続、車載式の故障診断装置などの機能が含まれている。

またBMWは昨年、シートヒーターなどを利用できるサブスクリプションサービスの導入を発表し、驚き(と困惑)を招いた。米国では車載カメラのほか、遠隔でエンジンを始動できる機能に対応したサブスクリプションサービスを提供している。

アクセンチュアで自動車とモビリティプラクティスを統括するブライアン・アーウィンによると、自動車メーカーはここ数年、「製品を販売する産業からサービスと製品を販売する産業」へと生まれ変わるべく作戦を練ってきた。近ごろの自動車には、複数のコンピューターチップにカメラ、センサーが搭載されている。これらによる詳細なデータを活用すれば、新製品の開発と販売につながるというわけだ。