日本スポーツ振興センター(JSC)は26日、オンラインで助成審査委員会を開き、スポーツ振興くじの対象となるサッカーのJリーグに、新型コロナウイルス検査などの経費として、昨年度に続いて10億円を助成することを報告した。くじの売り上げ確保のため、安定的な試合開催を支援するもので、2年で計20億円の助成となる。
東京五輪・パラリンピック組織委員会に対しては、9億6千万円の交付を決定した。閉幕後も専門の人材を確保し、円滑に業務を遂行できるよう、助成額を増やした。
2022年度の事業では、21年度に続き、スポーツイベント実施や総合型地域スポーツクラブの活動助成に関し、新型コロナの感染防止に必要な経費も対象とすることを決めた。