EV販売好調 補助金増額後押し

電気自動車(EV)の販売が盛り返している。EVの販売台数は令和元年から2年連続で減少していたが、今年に入ってからは2月を除いて前年同月比でプラスとなり、9月までの9カ月間で昨年1年間を上回った。補助金の増額に加え、二酸化炭素(CO2)の排出量を実質ゼロにする「カーボンニュートラル」を意識する消費者が増えた可能性がある。

日本自動車販売協会連合会(自販連)の燃料別乗用車販売台数によると、EVの販売台数は今年1~9月の9カ月合計で前年同期比47.7%増の1万4964台となり、令和2年の年間販売台数1万4604台を上回った。

外部電源でも充電できるプラグインハイブリッド車(PHV)も今年1~9月の販売台数は77.5%増の1万6442台で、2年の年間販売台数1万4741台を超えた。今年1~9月の乗用車(軽自動車除く)の販売台数は2.3%増にとどまっており、EV、PHVの大幅な増加が目立つ。

EV、PHVに共通するのは購入時の補助金が引き上げられたことだ。昨年12月21日以降に新車新規登録や新車新規検査届が行われた車を対象に、EVは最大80万円、PHVは最大40万円と従来の2倍に増額された。家庭や事業所の電気契約を再生可能エネルギーでつくった電気で全て賄うようにするなどの条件が付くが、販売の追い風になった可能性がある。

一方、環境意識の高まりを指摘する関係者もいる。昨年10月に菅義偉首相(当時)は32年のカーボンニュートラルを表明しており、走行時にCO2を排出しないEVや、排出が少ないPHVを選ぶ消費者が増えたのではないかとの見方だ。トヨタ自動車が高級車ブランド「レクサス」初のEV「UX300e」を投入するなど消費者の選択肢も増えている。

もっとも国内の新車販売は9月に前年同月と比べて32%超の大幅なマイナスとなるなど急速にブレーキがかかっている。半導体不足などによる生産停滞で新車の納期が遅れているためだ。これまで好調のEV、PHVの販売にも今後、影響が出ることも予想される。(高橋俊一)