京大とダイセルが包括連携協定　再生可能エネルギー研究

京都大学と化学メーカーのダイセル（大阪市北区）は８日、バイオマスなど再生可能エネルギーの研究に関する包括連携協定を締結した。共同研究の拠点を京大宇治キャンパス（京都府宇治市）に設置。自然と共生する循環型社会や低炭素社会の実現、新たな産業創出などへの貢献を目指す。協定の期間は令和１２年３月まで。

同社の主力商品で、液晶パネルの保護フィルムなどの原料になる酢酸セルロースは、木材由来のパルプを原料とするバイオマス製品。木材は溶けにくく、製品を製造する過程で多くのエネルギーを消費する課題があるため、平成２９年から京大と木材を効率的に溶かす技術の確立を進めてきた。

今回の協定で、両者の研究体制の拡充などを行う。協定に基づき、具体的な研究に関する連携協定を締結。大学院農学研究科やエネルギー理工学研究所など５部局と同社が分野を横断しながら、バイオマスに関する技術開発や持続的な循環利用をテーマとした研究を深める。

京大での協定締結式で、湊長博(みなとながひろ)総長は「地球環境保全と維持の新しい成果がもたらされ、社会貢献に資することを期待している」とあいさつ。小河義美(おがわよしみ)社長は「基礎研究を大事にする京大との連携で、リサイクル技術はさらに幅広いものになる」と強調した。（井上浩平）